ジュニアボード
（次世代経営陣育成プログラム）

５名から８名程度が適正と考えています。

参加者が多くなればなるほど対話・意思決定に時間を要します。
この観点から考えれば８名程度までが妥当な人数となります。

中長期経営計画（ビジョン）検討においては、さまざまな職種・部署のメンバーが集まり、多角的な視点で検討することが有効です。
この観点から考えれば、少なくとも５名程度は参加されることが望ましいでしょう。

また、ジュニアボード・プログラムにおいては、一堂に会しての会議後に役割分担をして、さまざまな調査・検討・アウトプット作成作業が伴います。
よって人数が２～３名の少数では負担が大きくなります。この点からも５名～８名程度の人数が求められます。

最大人数については１６名程度までが許容範囲と捉えています。

この場合、４名程度１組で、その時々のテーマについて検討～アウトプットを実施いただく形となります。
どうしても人数が増える分だけ、対話・意思決定の時間がかかりますので、この場合は、プログラムの期間を長めに取る。もしくはアウトプット・テーマを通常よりも減らす必要は生じます。

まず前提として、

• どこまでのアウトプットを出す（検討する）のか？参加者の人数がどのぐらいか？
  （人数が多くなればなるほど時間を要します。）
• 策定ミーティング１回あたりの時間がどれだけ取れるのか？
• 経営計画策定型か？ビジョン策定型か？などにより変動します。

標準的には、８名の参加者、月２回（各１日ミーティング）実施で、

• 経営計画策定型で６カ月程度
• ビジョン策定型で５カ月程度

です。
※キックオフミーティング、経営陣プレゼンテーション含む

尚、参加者の大半に財務知識が乏しい中、現実の財務状態を踏まえた対話～計画策定をする場合、貸借対照表・損益計算書の読み解き方を学習するための時間が別途必要となります。（１日）

３年から１０年程度の期間が大多数です。

経営計画の場合は、５年後の策定を基本的に推奨しています。

上場企業の場合、３年の中期経営計画が多数ですが、これは株主対策の側面が強く、未上場の中堅・中小企業において同様の期間で行うことはお勧めをしていません。
理由は、３年程度先の検討をする場合、現在の状況に縛られて良い意味での発想の飛躍がなく、革新性の高い戦略・ビジネスモデル検討につながりにくくなります。

１０年という期間は、発想転換がなされやすくなりますが、技術動向を中心とした環境変化要素が読みづらく、戦略検討という意味で話が進みにくくなるため選択されることが少ない状況です。

ビジョンについては、５年～１０年程度先のビジョン設定をお勧めしています。

短い期間での検討は、経営計画と同様の理由からとなります。
ビジョンの場合は戦略を詳細に詰めることは行いません。
よって発想転換が進むなどのメリットの方が大きくなりますので、１０年程度先までのビジョン策定は問題ないものと考えています。

基本的にお勧めしていません。

まず、対面方式とは違いオンライン開催は参加者の立場で考えれば、丸１日など長時間かけての実施は集中力の持続の観点で厳しいものがあります。

また、ワークショップ形式（付箋などのツールを使用して、共同作業しながら対話・検討を行う形式）で進めていきます。
検討したアウトプットを壁などに貼り、それを見ながら新しいテーマの対話・検討・アウトプットの言語化を進めていきます。

オンラインでも電子付箋やホワイトボードはありますが、作業を進めるのに時間がかかります。
また、メンバーの表情やしぐさが見れない中での作業になり、やりにくさが生じます。

さまざまなご事情で対面方式が難しいケースは対応しますが、基本的には対面方式を効果性から考えれば選択された方がよいでしょう。

本プログラムの参加者は、次世代の経営を担う候補者達が対象です。
実務面だけでなく各種プロジェクトなどに参画しており、多くの方がかなり多忙な状況です。

本人、上司に本プログラムに対する優先順位を上げていただき、直接的な参画時間だけでなく、毎回課題として出される調査・検討事項に割く時間を確保願うことが肝要です。

よって、本人達に対して、本格的な策定に入る前にキックオフ・ミーティングを実施し、社長もしくは上席役員の方から優先順位を上げて取り組む旨のお話をいただくことを推奨しています。

また、上司の皆さんに対しても、社長もしくは上席役員名義で、策定期間における時間的配慮を促すメッセージを送付。
もしくは会議の席で依頼をしていただくことをお勧めしています。

ジュニアボード・プログラムの目的や個々のご事情によって変わられますが、先に述べている事例のように全社的に発表するケースもあります。

また、全社ではないものの管理職（ジュニアボード・プログラムに参加していない方々）を対象として実施する場合もあります。
なかには、プロジェクト・メンバーの所属している部門・部署メンバーに伝達。対話形式で内容を共有することがあります。

具体的には、インテグレーション・ワークという手法を用いて、半日程度の時間を割いて行います。
詳細を述べると、まず一通り、計画・ビジョン内容をジュニアボード・メンバーが３０分～１時間程度で説明をします。

その後、策定メンバーはその場から退席します。
話を聞いていた社員の方々が４～５人１組のグループに分かれて以下のことを検討します。

1. ジュニアボード・メンバーに聞きたいこと（聴取事項）
2. 計画・ビジョン実現にあたって提案したいこと（提案事項）
3. 計画・ビジョン実現にあたって我々ができること（実施事項）

この３つのテーマにおいて各グループで意見交換をした後、「聴取事項」「提案事項」「実施事項」それぞれ３つずつグループの意見としてＡ３の白紙に書き込んでいただき、壁に貼り付けてもらいます。

グループが仮に３つあれば、３×３でそれぞれ９枚の「聴取事項」「提案事項」「実施事項」が貼り付けられた状態となります。

そして、ジュニアボード・メンバーが席に戻り、皆で壁を前にして半円形に椅子を配置して座ります。
ファシリテーター（進行役）を一人立てて、壁に貼られた内容についての対話を行います。

まずは、記載されている一つの「聞きたいこと（聴取事項）」を選定し、ジュニアボード・メンバーが想いを語ります。
そして、それを聞いている社員の方々が、さらに質問をしたり、意見・提案を述べてもらいます。

ジュニアボード・メンバーと社員の方々の双方向の対話が中心となりますが、社員同士でも対話をしていただきます。

ある程度「聴取事項」について対話がなされれば、「提案事項」「実施事項」と順にテーマを変えて対話を続けていきます。

このような形で半日程度かけて、じっくり対話をして、方針・想いを参加者全員で掘り下げて理解・共有することがインテグレーション・ワークです。
こうした取り組みを行われる場合もあります。