経営人材

幹部が経営数字を語れない会社の危うさ

2026年07月31日

自社の経営数字を自分の言葉で語れる幹部が、どれだけいらっしゃるでしょうか。
数字を語れない幹部が多い会社には、実は見過ごせない危うさが潜んでいます。

ここでは、その理由と対策について考えていきたいと思います。

売上だけでなく利益構造を見る

数字が苦手な幹部ほど、売上の大きさばかりに目を向けてしまいがちです。
けれども本当に大切なのは、その売上がどれだけの利益を生んでいるのかという利益構造の理解です。

原価や販管費がどう積み上がり、最終的に何が手元に残るのか。この構造を語れるかどうかが、経営を担える幹部かどうかを見分ける一つの目安になります。

自部門の数字はよく把握していても、全社の数字となると途端に説明できなくなる。そんな幹部は少なくありません。
しかし部門の数字は、あくまで全社という大きな流れの一部です。

自部門の成果が全社にどう貢献しているのかを語れてこそ、次世代リーダーとしての視野を備えているといえるでしょう。

経営数字を読めない幹部は、判断の拠りどころを勘や経験だけに頼りがちになります。
その結果、投資判断を誤ったり、赤字の兆候を見逃したりといったリスクが高まります。
数字という共通言語を持たないまま経営会議に臨めば、議論もかみ合いません。

これは会社全体にとって、静かに進行する大きなリスクといえます。

では、どうすれば財務感覚は鍛えられるのでしょうか。

有効なのが、中期経営計画（中計）の策定に幹部を巻き込むことです。
数年先の売上や利益を自分たちで描き、その裏づけとなる数字を組み立てていく。
この過程を通じて、幹部は数字を「読む」だけでなく「つくる」感覚を養っていきます。

経営数字を語れる幹部は、一朝一夕には育ちません。
日々の業務のなかで数字に触れ、経営の視点から考える機会を意図的に増やしていく必要があります。

その場として有効なのが、ジュニアボード（若手中心の疑似経営会議）です。
ジュニアボードで実際の経営課題を数字とともに議論すれば、次世代リーダー候補は財務感覚と経営者目線を同時に磨いていけます。

数字を語れる幹部の層が厚くなるほど、会社の経営基盤は着実に強くなっていくはずです。